ECサイトの分析とは？見るべき10の指標や手順、おすすめツールも紹介

ネットショップの売上向上には、サイトの改善点を洗い出すECサイト分析が必要です。しかし適切な分析手法が分からず、効率的に費用対効果を上げられない企業もあるでしょう。

本記事では、ECサイト分析に必要な指標と手順、分析におすすめのツールを解説します。自社サイトの利益拡大にお役立てください。

なお、ECサイト制作会社の探し方・選び方がわからない！という方はEC幹事にお気軽にご相談ください。貴社の目的・予算に合った最適な会社を厳選してご紹介します。相談料・会社紹介料などは無料です。

ECサイトの分析をする前に理解しておきたいポイント

ECサイトの分析を始める前に、整理しておきたいポイントを2つ解説します。

• 顧客の購買行動を考える
• 「利益＝顧客数×顧客単価－経費」の関係性を理解する

顧客の購買行動を考える

ECサイトを分析する際には、収益の最大化やコストの最適化を考えると同時に、顧客の購買行動の想定が必要です。ECサイト内の顧客行動を理解する有効なフレームワークには、主に以下の2つがあります。

AIDOMA（アイドマ）

顧客の購買行動を「認知（Attention）・関心（Interest）・欲求（Desire）・記憶（Memory）・購買（Action）」の5段階で表したもの。商品を欲しいと思ってからすぐに買うのではなく、一度記憶に留め、決心が着いてから購入するとしています。ネットショップ・実店舗における典型的な購入行動です。

AIDOMAに留意し、商品の記憶を強く長く留めさせるよう、工夫する必要があります。

AISAS（アイサス）

顧客の購買行動を「認知（Attention）・関心（Interest）・検索（Search）・購買（Action）・共有（Share）」の5段階で表したもの。インターネット利用顧客の特徴的な行動で、商品を購入した後にレビューなどを通じ、購入者自らが商品情報を拡散する点が特徴。

商品特性がスマホユーザー向けの場合には、AISASのフレームワークで考え、SNSも販売戦略に盛り込むと効果的な場合もあります。

ユーザーの購買行動を上記フレームワークで想定し、自社サイトの改善点が購買行動のどの段階に潜んでいるのかを突き止めることが大切です。

「利益＝顧客数×顧客単価－経費」の関係性を理解する

ECサイトを分析する目的は利益の最大化であるため、まず利益を構成する要素の関連性を押さえましょう。利益を算出する計算式は以下のとおりです。

• 利益＝売上－経費

経費には、各種手数料や同梱物などの細かい出費も発生するため、見落とさないよう注意が必要です。さらに売り上げは以下のように分解できます。

• 売上＝顧客数×顧客単価

つまり利益の構成要素は以下のとおりです。

• 利益＝顧客数×顧客単価－経費

以下で説明する各指標は、この考え方にのっとりカテゴリ分けしています。利益を構成する要素の関連性を踏まえてから、各指標を押さえましょう。

ECサイトのデータ分析で見るべき指標

顧客の行動や商品の売れ行きなど、ECサイト運営上のすべては数値化し、データ化できます。ECサイトで収益を上げるためには、こうしたデータを収集し分析する作業が不可欠です。

分析に必要な指標を理解すれば、サイトの改善点の発見が容易になり、効果的な改善策を策定できます。このあと具体的にどのようなデータを分析すればよいかを紹介します。

利益にかかわる指標

まず、全体の利益にかかわる2つの指標を解説します。

• ROI
• ROAS

ROI

「ROI（Return on Investment）」とは「投資収益率」のことで、投資した広告費に対する利益の割合を指す言葉です。ROIは以下の計算式で算出します。

• ROI＝広告経由の利益÷広告費×100

ROIの特徴は、経費を除いた利益から算出するため、広告費自体の費用対効果と損益を明確にできることです。後述するROASよりも利益だけに着目した指標となっているため、事業の継続や注力すべき方向性を決める際に参照します。施策やチャネル、セグメントごとのマーケティング効果を明確化できるため、限られたリソースをROIの高い施策だけに回すといった判断が可能になります。

ROIは「より少ない費用でマーケティング施策を実施したい」「現状の費用でマーケティング効果を最大化したい」場合に適した指標です。ROIを改善する施策には、成約率や顧客単価の改善、コスト削減などがあります。

ROAS

「ROAS（Return On Advertising Spend）」とは、「純資産利益率」のことで、投資した広告費に対する売上の割合を指す言葉です。ROASは以下の計算式で算出します。

• ROAS＝広告経由の売上÷広告費×100

ROASはROIほど明確な広告の費用対効果を算出できません。ただしROASが高い広告ほど効果があったと判断できるため、広告同士を比較し効果的な手段を見極める際などに適しています。ROASを改善する施策には、広告の媒体やデザインの見直し、ターゲットの再設定、顧客単価アップなどがあります。

顧客数にかかわる指標

次に、顧客数に関わる指標を解説します。ここでいう顧客数とは、注文された商品の数を指す言葉で、後述の顧客単価とともに売上を構成する要素です。顧客数にかかわる指標にはこの4つが用いられます。

アクセス数（集客数）

「アクセス数（集客数）」とは、サイトに訪れた人数を示す数値指標で、以下の種類があります。

• PV数：一定期間でページが表示された回数
• ユニークユーザー数：訪問者の実数
• セッション数：延べ訪問者数

上記3つの指標はよく似ていますが厳密には指しているものが異なります。例えばユーザー1人が1回訪問し、3つのページを見たらPV数は3、ユーザー数は1、セッション数は3となります。また1ユーザーが訪問してから一度離脱、再訪問するとユーザー数1、セッション数2です。

アクセス数の指標は、ECサイトに集客ができているかを判断する際に有効で、後述する分析ツールを用いると容易に確認できます。

アクセス数が低い場合は、集客の媒体を増やす、コンテンツの数を増やす、既存のコンテンツを見直すといった方法で改善します。

CVR　

「CVR」とは「コンバージョン率」のことで、サイト訪問者のうち運営者の定めた最終成果（購入、会員登録、問い合わせなど）に到った件数の割合を示す指標です。ECサイトでは購入率を意味します。

CVRを算出する計算式は以下のとおりです。

• CVR＝CV数（ECサイトでは一般に購入件数）÷アクセス数×100

アクセス数とCVRを確認すれば、売上向上のためにアクセス数増とCVRアップのどちらが必要なのかが分かります。CVRを左右する指標は「滞在時間」と「離脱率」で、このあとそれぞれ解説します。

滞在時間

「滞在時間」とは、訪問したユーザーがWebサイト内にいる時間のことです。一般に滞在時間が長いと、ユーザーがコンテンツに関心を持っていると判断できます。ただしユーザーの迷いや他社との比較などの可能性もあるため、他の指標と組みあわせて判断する場合が多いです。

従来の滞在時間計測は、ユーザー1人あたりの滞在時間とセッションあたりの滞在時間とに分かれていました。しかし最近では滞在時間をより緻密に分析できるシステムがあり、「EＣサイト分析に役立つツール」の項目で詳しく解説します。

滞在時間を改善する主な施策は、適度な画像や動画の配置、他記事への導線強化、過剰な情報の削除などです。

離脱率

「離脱率」とは、ユーザーが検索行動を止めWebサイトから離れた最後のページを、ページごとの割合にした指標です。離脱とはブラウザを閉じたか、他のサイトへ移動したかのいずれかを表し、離脱が多く起こるページは改善が必要と判断できます。

離脱率の高いページを発見し改善すれば、ユーザーがサイト内を回遊するようになるためCVRが高まり、売上向上につながります。

離脱率を改善する主な施策は、ページ表示速度の改善、サイト内検索や入力フォームの改善、決済手段の対応拡大などです。

顧客単価にかかわる指標

顧客数に続き、顧客単価に関わる指標を解説します。

「顧客単価」とは、1人の顧客が1回の購入につき使う金額の平均を示す数値で、顧客数とともに売上を構成する要素です。ECサイトの顧客単価は一般に以下の計算式で算出できます。

• 顧客単価＝売上高÷購入人数

顧客単価にかかわる3つの指標について、このあと解説します。

商品単価　

「商品単価」とは、1回に購入された商品の平均単価を指し、「一品単価」とも呼ばれます。商品単価の計算式は以下のとおりです。

• 商品単価＝売上÷売上個数

商品単価が伸びない場合は、1ランク上の商品をお得に演出し、誘導するといった施策を取ることが一般的です。例えば、寿司屋のメニューが「竹・梅」の2段階では、顧客は下位ランクの「竹」を選択しがちです。そこへ最高級の「松」を加えることで、顧客は心理的に1ランク上の「梅」を選択するため、商品単価をアップできる、といった手法がしばしば使われます。

購入点数

「購入点数」とは、1回に購入された商品点数の平均を指し、買上点数とも呼びます。客単価（顧客単価）は、前の商品単価と1回あたりの購入点数を掛けて以下のように算出します。

• 客単価=商品単価×購入点数

また、次のようにも算出できます。

• 客単価＝売上÷客数

客単価が伸び悩む場合は、商品単価と購入点数に分解し、どちらがネックとなっているか、どちらを改善するとインパクトが大きいかを見極める必要があります。購入点数を上げて客単価を改善したい場合は、顧客に関連商品を一緒に購入してもらう「クロスセル」が有効です。ファーストフード店でハンバーガーを注文したときの「ご一緒にポテトもいかがですか？」と同じ手法です。

関連記事：クロスセルとは「複数商品の提案」！アップセルとの違いやメリットも解説

生涯顧客価値（LTV）　

「生涯顧客価値（LTV）」とは、1人の顧客が1年間にそのサイトで使う平均金額を指し、Life Time Valueの略でLTVと呼ばれることが多いです。

顧客単価とともに重要視される理由は、新規顧客を獲得するよりも既存顧客に追加購入を促すほうが、少ないコストとリソースで済み効率が良いためです。LTVは以下の計算式で算出できます。

• LTV＝商品単価×購入頻度×契約継続期間

LTVを改善するためには、商品単価（客単価）を上げるか、リピート購入へ誘導するといった施策が有効です。

ECサイト分析の流れ

ECサイト分析の指標を押さえたら、次はECサイト分析の流れと手順を把握しましょう。以下の流れについて、このあと解説します。

サイトの解析を行う

ECサイトの分析を開始する前に、分析に必要なデータを収集するため、サイトの解析を行います。サイトを解析するには、後述するGoogleアナリティクスなどのツールを使用すると、詳細な条件ごとの分析が可能です。

顧客のアクセス状況やデータを収集したら、分析のためにデータを条件ごとに振り分けます。振り分けの条件としては「新規流入か再流入か」「アクセスしたデバイス」「流入方法」などで分類するのが一般的です。

解析データの分析を行う

次に、解析したデータを基に分析を行います。抽出したデータを改善に活かすために重要なポイントを以下で説明します。

課題点を見つける

データ分析で「何を解決したいのか」、分析の目的を明確化しなければなりません。具体的には「売上の向上」や「カート落ちの改善」あるいは「メルマガからの売上向上」といった課題のことです。解決したい課題により、参照すべき指標や比較する対象は異なるため、課題はできるだけ具体的に定めましょう。

洗い出した課題を具体化するほど、分析すべきポイントを決めやすくなります。課題を具体化するためには「〇〇ページの△△に問題がある」など、仮説を立てると有効です。解決すべき課題を定めたら、ECサイトの運営目標に対し適切な指標をKPIに設定してから、分析を開始しましょう。

課題の洗い出しに有効な2つの手法を以下で紹介します。

データの比較を行う　

データ同士の比較は、課題の洗い出しに有効です。データの比較で新たな課題の発見ができるほか、実行中の施策の効果を確認できます。比較の軸としては、以下の3つを設定しましょう。

• 期間比較：対前年・対前月で一定期間の数値の変化を観測するほか、通常と異なる動きがある期間は他の期間との違いを確認する
• 目標比較：自社で設定した目標値まで、部分ごとにどの程度の差があるのかを把握。また類似サイトや競合と比較し、自社の強みや弱みを分析する。
• セグメント間比較：「デバイスの違い」「新規顧客かリピート顧客か」「年代」「性別」「居住エリア」「流入経路」など、セグメント※ごとに比較をする

データ同士を比較すると同時に、アクセス解析やデータ分析などを行うと、より正確な課題の洗い出しが可能です。

※セグメント：データ抽出の際に設定する属性などの分類のこと。

CVに近い指標から分析する　

データの分析と比較を行った結果、改善すべき指標が複数見つかり、どこから手を付けてよいか分からない場合には、CVに近い指標を優先しましょう。ECサイトの最終目標はCVの獲得であり、CVに近い箇所ほど改善効果が大きく出やすいためです。

たとえば、改善したいポイントが集客・トップページ・商品ページ・カートページそれぞれにあったとします。こうした場合はCVにもっとも近いカートページの改善を行うことが優先課題です。改善に同じ労力と予算を注ぎ込むならば、入口の集客数よりも出口のカートページに注力するほうが、インパクトが大きいというのが定説です。

分析を元に施策をまとめる　

具体的な課題を洗い出し、改善への仮説を立てたら、分析結果を基に課題を解決するための施策を検討します。以下は具体的な課題と施策の例です。

• 集客改善⇒SEO対策、SNS活用など
• UI/UXの改善⇒アイコン、サムネイル、ボタンの工夫など
• サイトの信頼性向上⇒FAQの設置、デメリットや口コミ紹介など
• 客単価向上⇒クロスセル・アップセルの具体的施策など
• 入会登録ページの離脱率改善⇒フォームやボタンの改善など
• スマホユーザーの離脱率改善⇒レスポンシブデザインの実装など

効果の検証を行う

売上向上のためには、施策を実行して満足せず、一定期間後に効果の検証を行いましょう。具体的には、施策の検討時と同じ条件でデータを抽出し、変化の有無や目標値に対する差を確認する作業が必要です。

検証を行う意義は、仮に施策が誤っていた場合にも早急に気づくことができ、そのまま無駄なリソースを投入し続けずに済むこと。仮に数値に変化が見られない場合は、仮説とは別の問題があるか、効果が出るまでに時間を要するか、いずれかの可能性が高いと見当が付きます。

目標値を決める際には、あわせて目標の到達期限も決めておき、期限に基づいた検証期間を設定することが重要です。検証が終了したら、次に優先度の高い課題の改善に着手し、再び解析・分析・施策・検証のPDCAを回して売上の向上を図りましょう。

ECサイト分析に役立つツール6選

ECサイトを詳細に分析するにはツールの活用が有効です。ここではおすすめの分析ツールを6つ紹介します。用途ごとにジャンル分けをしているため、目的に応じて使い分け、組みあわせると効果的な分析が可能です。

アクセス解析ツール

アクセス解析とは、ユーザーがサイトにアクセスした経路や、サイト内のどこに訪れ、どこから離れたかを把握することです。ここではアクセス解析ツールを2つ紹介します。

• Googleアナリティクス4
• Google Search Console

Googleアナリティクス4

画像引用：Googleアナリティクス4

Googleアナリティクス4のおすすめポイント

• ウェブサイト・アプリにまたがるユーザーの分析・把握が可能
• PVではなくイベント単位での分析が可能
• AIによる顧客の行動予測が可能

Googleアナリティクス4とは、Googleが提供するアクセス解析ツールで、有料版と無料版があります。2023年7月1日にサポートを終了したGoogleアナリティクス（UA）とは異なる機能を搭載しています。

Webとアプリにまたがるユーザーや、複数の端末を使い分けるユーザーの把握・分析が可能なのが一つ目のポイント。同一アカウントを特定できるため、精緻な分析を実現できます。

また、UAではPV単位で扱っていた指標をイベント単位で、管理画面から計測が可能。ユーザーの行動を多面的に把握できます。

さらに、Googleの機械学習モデルを活用した予測指標が導入されています。購入や離脱の可能性など、顧客の行動予測が可能になるため、予測収益の算出が可能です。

データ可視化やクラウドストレージなど、各種Googleサービスと連携できる点も強みです。

Googleアナリティクス4の概要・実績・価格感

Google Search Console

画像引用：Google Search Console

Google Search Consoleのおすすめポイント

• SEO対策に役立つ検索パフォーマンス分析を無料で実施可能
• 検索クエリ（流入キーワード）を確認可能
• サイトの問題点を検知が可能

Google Search ConsoleはGoogleが提供する、SEO対策に有効なアクセス解析ツールです。Googleアカウントで簡単にログインできます。

サイトの表示順位やクリック数、キーワードの表示回数などの検索パフォーマンス分析を、無料で実施できる点が魅力です。さらにユーザーのページ内行動を分析するGoogleアナリティクス4と連携すれば、さらに踏み込んだ分析が可能。たとえば「表示順位やクリック数（率）は高いがコンバージョン数が低いキーワード」がどれか、などを確認できます。

検索クエリ（流入キーワード）を知ることができるほか、Google検索でのクリック数やクリック率、他サイトからのリンク状況などもわかることも特徴。さらに自然検索されたときのサイトの表示順位なども確認できます。

サイトの問題点を確認できることもGoogle Search Consoleの特徴。表示速度の遅いURLを把握できるほか、セキュリティ上の問題やペナルティ（ガイドライン違反）にも気づくことができます。

Google Search Consoleの概要・実績・価格感

ヒートマップツール　

「ヒートマップツール」とは、ECサイトのページごとにユーザーの行動詳細を解析できるツールのことです。ページ内のユーザーの関心度を赤～青の色で表示し可視化できるため、ページの構成を見直す際に活用されています。

おすすめのヒートマップツールは以下の2つです。

• Microsoft Clarity
• ミエルカヒートマップ

Microsoft Clarity

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画像引用：Microsoft Clarity

Microsoft Clarityのおすすめポイント

• Google・Microsoft・Facebookいずれかのアカウントで容易に利用が可能
• セッション数とデータの保有期間が無制限
• Googleアナリティクスのデータと連携しユーザーの行動と関心を同時に分析が可能

Microsoft ClarityはMicrosoftが提供する、無料のヒートマップ・解析ツールです。

Googleアカウント、Microsoftアカウント、Facebookアカウントいずれかのアカウントがあれば利用可能。初めてヒートマップを導入する方でも、手軽に利用を開始できます。

またセッション数の制限がなく、データの保有期間にも制限がないため、長期のアクセスデータを無料で参照し、解析できる点も魅力です。

さらにGoogleアナリティクスのデータと連携・参照することで、ヒートマップとアクセスデータの両方を同時に参照可能。サイト全体での行動とページ内関心度を同時に分析できる点もメリットです。

Microsoft Clarityの概要・実績・価格感

ミエルカヒートマップ

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画像引用：ミエルカヒートマップ

ミエルカヒートマップのおすすめポイント

• 3種類のヒートマップでユーザー心理を多面的に分析可能
• 期間比較テストの画像確認で容易に効果測定が可能
• 解析・改善ともに初心者でも使いやすい機能

ミエルカヒートマップは、累計1,300社以上の企業で導入されているヒートマップツールです。

3種類のヒートマップ機能があるため、ユーザー心理を多面的に分析できることが特徴。アクセス解析ツールだけでは把握できない、離脱箇所や離脱度合いを可視化します。アテンションヒートマップでユーザーの熟読箇所を特定。よく読まれるポイントにCTA（ボタン）を設置するなどの、効果的な施策につなげられます。

また、期間比較のA/Bテスト機能では、ページ画像をキャプチャできるため、改善前後の変化を把握でき、容易に効果測定ができることも強みです。

使いやすい機能で、アクセス解析初心者でもサイトの改善が可能。ポップアップ機能がノーコードで利用できるなど、活用すればユーザーの離脱防止も図れます。

無料プランもあり、機能豊富な有料プランも10日間は無料で体験できるため、自社に合っているか判断してから導入できる点も魅力です。

ミエルカヒートマップの概要・実績・価格感

A/Bテストツール

A/Bテストとは、ECサイトでデザインや文言などが異なる数パターンの検証用ページを用意し同時に運用し、効果を比較するテストです。主にバナーやキャッチコピーの文言、デザイン、ボタンの形状や色などの効果を確認し、ページを最適化するために実施されるテストです。

A/Bテストツールのおすすめには以下の2つがあります。

• SiTest
• DLPO

SiTest

[MediaFile id="4751"]

画像引用：SiTest

SiTestのおすすめポイント

• A/Bテスト・ヒートマップ・EFO（エントリーフォーム最適化）のオールインワン
• ユーザーのマウスポインターの動きを録画で再現が可能
• レポート作成の自動化により作業時間の大幅削減が可能

SiTestは、導入実績70万サイトを超えるA/Bテスト・ヒートマップツールです。

アクセス解析、データ比較も可能で、さらにヒートマップやEFO機能まで搭載したオールインワンのツール。ユーザーの属性にあわせてパーソナライズしたページを作成できるほか、エントリーフォームの入力サポートでユーザビリティも向上できます。

ヒートマップ機能では、ユーザーのマウスポインターの動きを録画で再現が可能。ユーザーがどこを見てどこをクリックしたかが一目で分かります。

煩雑なレポート作成を自動化できるレポーティング機能では、大幅な業務時短ができるほか、アクセス状況やゴールの達成度合いをメールで配信。ログインしなくても分析結果を知ることができます。

UIが日本語で、かつノーコードでサイト内の画像やキャッチコピーの変更も可能なため、初心者でも簡単にサイトの改善ができる点も魅力です。

SiTestの概要・実績・価格感

DLPO

[MediaFile id="4752"]

画像引用：DLPO

DLPOのおすすめポイント

• 導入800社以上・テスト数約70,000件の豊富な実績
• 一度に複数の要素の違いを組みあわせた「多変量テスト」が可能
• マーケティングプラットフォームとの連携によりパーソナライズ配信が可能

DLPOは、日本で開発されたA/Bテスト・LPOツール（ランディングページ最適化ツール）で、無料トライアルも可能です。

「BOOK-OFF」「ベルーナ」「保険の窓口」などの大手企業をはじめとする、導入800社以上、テスト数約70,000件の実績を誇ります。導入企業の業種も、小売業から通販、不動産、教育業界、人材業界など幅広く活用されている点が特徴です。

同じ要素同士の比較だけでなく、一度に複数の要素の違いを組みあわせた「多変量テスト」が可能な点がDLPOの強みです。具体的には流入元、アクセス環境、1st Partyデータ（会員属性、購入情報など）、3rd Partyデータ（年齢、性別、職業など）の異なる要素を組みあわせたパーソナライズ分析が可能。設定にデザインやコーディングの専門知識は必要なく、管理画面上で誰でも行えます。

Web解析ツールや各種タグマネジメントツールなどとの連携により、ユーザーの属性にあわせたパーソナライズ配信が可能な点も魅力。分析で洗い出した属性にあわせ、顧客に最適化した情報を提供できるため、リピーター獲得に有効です。

DLPOの概要・実績・価格感

ECサイト分析の事例

多くの企業がecサイト分析を行い、売上を向上させています。ここでは実際にECサイト分析を行い業績を上げた事例を紹介します。

• アジアンウェイ株式会社（中古トラックオンライン販売）
• 木村屋（老舗和菓子店）
• 株式会社キャンバス（デジタル総合サービス）

アジアンウエイ 株式会社

画像引用：アジアンウエイ株式会社

中古トラックオンライン販売「アジアンウェイ株式会社」では、徹底したSEO対策とユーザビリティ改善により、業績を大幅にアップさせています。

充実したコンテンツを有しながら、これまで「中古トラック」のキーワードで検索上位に表示されないことが悩みでした。調査の結果、被リンクの質・量で競合より劣っていると判明。同社では中古車まとめサイトのほか、優良なトラック関連企業や団体を選定し、リンク設置を依頼しました。

さらにサイトのデザイン改善にも着手。「パンくずリスト」をユーザーの重要度にあわせ再構築したほか、過去の閲覧履歴が一覧で表示されるなど、ユーザビリティの向上を図っています。

一連のSEO対策を開始して1年後、同社の売上は前年同月比で323.2%、過去最高益を叩き出す急成長を遂げました。

木村屋

画像引用：木村屋 - 鶴岡市

山形県の老舗和菓子店「木村屋」では、デジタルマーケティングの導入により、新型コロナウイルスによる売上激減の危機を脱却し業績を伸ばしています。

同社は過去にもECサイトを運営したものの、そのときは売上が振るわずサイトを放置。しかしコロナ禍で店舗でのお土産・法要需要が激減したため、ネット予約を再開したところすぐに300件の予約が入るなど、予想外の反響がありました。

県内外のネット注文ニーズがあると見て、デジタルマーケティングの強化に着手した同社は、Webサイトのアクセス改善のためにSEO対策を徹底。サイトの基本的な構造改善とコンテンツの質向上を図っています。

さらに、Googleマップ上で優位に表示されるための「ローカルSEO」にも注力。週3～4回ペースで最新情報を更新するほか、商品写真も掲載するなど地図からの来店顧客獲得を図った結果、実店舗売上を約10%向上させました。

こうした施策の結果、木村屋では広告費を削減しながら、ECでも施策実施前の4倍の売上を実現。店舗とEC双方での増益に成功しています。

株式会社キャンバス

画像引用：Canvas 株式会社キャンバス

Web制作などのデジタル領域総合サービス会社「株式会社キャンパス」では、ECサイト分析の多面化により問い合わせ数増を果たしています。

サイト分析には主にGoogleアナリティクスを使用。GAで解析不能なページ内でのユーザー行動については、その分野に詳しい社内のスタッフが判断し、数値的根拠のない仮説を立て、施策を策定していました。

しかしスタッフの判断はユーザーの意図と必ずしも一致せず、CVRが改善されないと分かったため、同社ではヒートマップツールの導入を決定。読者のページ内行動を可視化し、根拠あるデータとして活用を始めました。そしてデータを基に仮説を立て、読者の関心が高かったページを見やすくしたほか、CTA（ボタン）をクリックしやすく改善するなどの施策を実施しています。

ヒートマップによる改善の結果、同社では2ヵ月間でCPA（1顧客の獲得コスト）50％減、CV（訪問ユーザーのうち購入・申込に至った数）250%増を達成しました。

ECサイトの分析指標・分析方法について解説しました

ECサイトの売上を向上させるためには、ECサイトを分析し、仮説を立て、施策実施・検証のPDCAを回すことが必要です。

分析する各指標とその関連性を理解し、適切な分析ツールを使用すれば、サイトの改善に効果的な分析が可能になります。

ぜひ紹介した成功事例を参考に、自社ECサイトの分析・改善を図りましょう。

なお、ECサイト制作会社の探し方・選び方がわからない！という方はEC幹事にお気軽にご相談ください。貴社の目的・予算に合った最適な会社を厳選してご紹介します。相談料・会社紹介料などは無料です。